こんなにある！？とんでもハラスメントの数々

とにかくハラスメント

何事にもセンシティブな世の中になってしまい、ちょっとでも相手の気に障る行為が全部ハラスメント（嫌がらせ）認定されてしまう現代。
そんな中でのとんでもないハラスメントの数々をご紹介します。

モラハラ（モラルハラスメント）

モラルハラスメント（仏: harcèlement moral、英: mobbing）とは、モラル（良識とされる道徳や倫理）によって行われるハラスメント（嫌がらせ）。
俗語としてモラハラと略すこともある。
言動による精神的な嫌がらせのことをハラスメントといい、
それがモラルによってなされるものがモラルハラスメントである。
モラルハラスメントは、道徳などの良識とされている価値観を盾にすることで相手の行動を抑圧し、加害者の望むように相手を強制することが特徴である。

例「友達だろ、お金貸してくれよ。」　　

この場合、「友達は助けるべきもの」というモラルが利用されており、
お金を貸さないと、自分は友情のない冷たい人間だという自己嫌悪が発生しやすく、お金を貸さないという選択をとりにくい。
こうしてモラルハラスメントを受けた本人の意思は抑圧され、加害者側にとって都合のいい流れが強制される。
被害者は精神的苦痛を伴うにもかかわらず、相手の言うことに従うように抑圧されるのである。
こうした状態が積み重なっていくと、精神的に支配され、自分の中にわだかまりを抱えて苦しむことになる。

モラル・ハラスメントの加害者が行う個々の攻撃行動は、普通の人でもやってしまうことがあるものだが、普通の人はためらいや罪悪感を伴ってしまうところを、「本物の加害者」は自身のほうが被害者だと考える。反対に、耐えかねた被害者が加害者に肉体的な暴力をふるってしまうこともよく起こる。加害者がそのように仕向けることすらある。

セクハラ（セクシャルハラスメント）

セクシャルハラスメント（英語: sexual harassment）、セクシュアルハラスメント、セクハラとは性的嫌がらせのことであり、「性的言動」によって不利益を受けたり、労働環境などが害されるハラスメントである。

セクハラは労働問題の中でも数の多いトラブルであり、労働局に寄せられる男女雇用機会均等法に関する相談では4割を超えている。また、スクール・セクシュアル・ハラスメントも日常的に発生しており、例えば2016年度に「わいせつ行為及びセクシュアル・ハラスメント」で懲戒処分を受けた教育職員は226人であった（男性223人・女性3人）。

職場におけるセクハラにおいては、男女雇用機会均等法に違反するため企業は解決のための措置を取らなければならない。一方で刑法上の規定はないため、加害者に対しては、各組織によって懲戒処分がなされ、悪質なケースでは強制わいせつ罪等で対応する。なお、職場や学校のガイドライン等ではセクハラの定義をやや抽象的に留め、「相手の意思に反して不快や不安な状態に追いこむ性的な言葉や行為」と具体的な言及は避けることがある。この場合、特定の行為がセクハラに当たるか否かの判定基準は人事院規則などが別に定め、より具体的な事例として、異性にとって性的に不快な環境を作り出すような言動（職場に水着写真を貼るなど）をすることや、自分の行為や自分自身に対して相手が「不快である」と考えているのも関わらず、法令や契約の履行以外での接触を要求すること等が定義される。このような性質から、行為者が自己の行為をセクシャルハラスメントに当たるものと意識していないこともあり、その認識の相違によって人間関係の悪化が長期化、深刻化する例も見られる。

パワハラ（パワーハラスメント）

昨今企業で蔓延る人類史上最悪と言ってよい犯罪行為のパワーハラスメント、通称パワハラです。

昔から、いえ、むしろ昔ほどこれはひどく、会社内では偉い人間にとって、自分より地位の低い人間には人権などみじんも認めない時代が長く続いていたため、わざわざこんな単語を作って周知しなければ注意すらできないほどの恥ずべき悪習です。

パワーハラスメント（和製英語: power harassment）とは、職場内虐待の一つ。職場内の優位性を利用した、主に社会的な地位の強い者（政治家、会社社長、上司、役員、大学教授など）による、「自らの権力や立場を利用した嫌がらせ」のことである。略称はパワハラ。

当初のパワハラの定義は、社会的な強者による「権力や立場を利用した嫌がらせ」のことであったが、パワハラの用途が変化しており、より広義な意味では「地位や権力」などに必ずしも対応したものではなく、上司などからのいじめに近い概念としての理解に変わってきた。

加害者は名誉毀損（めいよきそん）、侮辱罪の刑事責任を問われる場合があり、民法の不法行為や労働基準法違反も成立することがある。加害者を雇用している企業がパワーハラスメントを放置した場合、職場環境調整義務違反に問われ、加害者やその上司への懲戒処分などが求められる。加害者に自覚がなく指導と思いこんでいるケースが多く、対処法としては、記録を残し、行政機関など外部への告発が有効とされる。

国際的に1993年以降、欧米諸国で法制化が行われ、日本では2001年にパワーハラスメントという言葉が提唱され、2019年には国際労働機関 (ILO) で禁止条約が制定された。厚生労働省によれば、典型例は、身体的な暴力、精神的なものである強迫や暴言、人間関係の切り離し、遂行できない過大な要求、程度の低いことを命じる過小な要求、私的な領域への侵害となる。影響は、法的責任やその訴訟に関わるコストだけでなく、健康被害、職場の生産性の低下による損失がある。対策には、相談窓口の設置、管理職の研究会への参加、就業規則に盛り込むといったことが挙げられる。

まだまだ日本ではルールを決める側の人間がパワハラを推奨しているため、あまりにも軽い扱いのため、根絶など夢のまた夢ですが、少しずつ認知が広がってきただけマシとも言えますね。

基本的に、パワハラが趣味の人間は、ただ会社に長くいるだけで、仕事など何もできなくて、ただ若い者が妬ましいというだけで、
ただただ権力を使って嫌がらせと自己満足がしたい、というだけのクズしかいないので、
いなくなっても社会に何の損失もありませんので、できることならパワハラをしたら即死刑でいいと思うんですが、
せめて、強盗や殺人と同程度の罪にすればいいのに。
少なくともパワハラで自殺に追い込んだ場合（最近多いし）は無条件に死刑でよいかと。

アルハラ（アルコールハラスメント）

アルコールハラスメント（和製英語: alcohol harrassment、アルハラ）とは、アルコール飲料に絡む犯罪行為、嫌がらせ全般を指す言葉で、アルコール類の摂取の強要など対人関係の問題や、酩酊状態に陥った者が行う各種迷惑行為などの社会的なトラブル（迷惑行為）を含む。

飲酒の強要等の社会問題は広くパワーハラスメントの一種として捉えられることもあるが、アルコールハラスメントは日本でアルコール飲料に関する嫌がらせを意味する概念としして用いられている和製英語である。日本では、アルコールハラスメントが原因での死亡者がでたことをきっかけとして1980年代以降に急速に問題視されはじめた。

この問題に関する日本の代表的な組織である、特定非営利活動法人アルコール薬物問題全国市民協会（ASK）は、アルハラ行為を次の5つに規定している。

・飲酒の強要
　上下関係、伝統、習慣、集団でのはやし立てを背景に、あるいは罰ゲームなどといった形で心理的圧力をかけて飲酒を強要することである。
・一気飲ませ
・意図的な酔いつぶし
・飲めない人への配慮を欠くこと
　本人の体質や本人の意向を無視して飲酒をすすめる行為や宴会などの場に酒類以外の飲み物を用意しないことなどである。
・酔ったうえでの迷惑行為

なお、ハラスメント（嫌がらせ）の一種と捉えられているものの、実質的には飲酒を強要する行為は単なる嫌がらせを超える人権侵害行為であり、死者が出ている事例もあり傷害行為にあたるとの指摘もある。

古くから酒類はコミュニケーションの道具として用いられてきた。軽度の飲酒は気分を楽しくし人間関係を円滑にする潤滑剤の役目を担ってきたと言ってもよい。

しかし、度を過ぎて飲酒すると眩暈・吐き気といった不快な症状を招き、また判断力を失った酔漢の常軌を逸した行動は、しばしば周囲の人間に不快感を催させ、しかも当人が常識の埒外にあるため、余計に事態を悪化させる場合がある。また、急激・大量の飲酒（いわゆるイッキ飲み）は、急性アルコール中毒の原因となり、それにより死を招くことも珍しくない。

アルコールを受け付けない体質は多くが遺伝性の要因によるものである。特に日本人は約35%がアルコールの解毒能力が弱く急性アルコール中毒に陥りやすいALDH2（2型アルデヒド脱水素酵素）ヘテロ欠損型の体質であり遺伝的にお酒に弱いと言われている。

一方、社会的要因も挙げられている。例えば、飲酒の強要は上下関係、伝統、社会的な習慣などから心理的圧力をもたらすことがある。なお、飲酒の強要などの問題は、上下関係や長幼の序を重んじる東アジアに特有のものとの分析がある一方、アメリカでの大学生による飲酒事故などからそのような背景のみではないとの分析もある。

ハラハラ（ハラスメントハラスメント）

ハラハラとは、ハラスメントハラスメントの略で、
他人の行為をなんでも近年横行しているハラスメントのひとつだと主張して相手を困らせる、というハラスメントです。

近年ここまでハラスメントという言葉が広まり、自然と定着してきたからこそ生まれた新時代のハラスメントですね。

一例としては、仕事上の妥当な上司から部下への行動指示ですら、権力を利用したパワハラだ、などと主張して問題にするサラリーマンなどが挙げられています。

ただし、職場で、上役などが、権力を笠に着た横暴し放題だったりしたものを、
パワハラとして訴えるような、正当な追及を、それはハラハラだ、として、なんとか押しつぶそうとする、
不条理な、ハラスメントハラスメント訴えをする、ハラハラハラ（ハラスメントハラスメントハラスメント）もあったりします。

もうここまで来るとわけわからなくなりますが、
ようは、ハラスメントに巻き込まれないような、日々正しい行いをしていきましょう、と。

セカハラ（セカンドハラスメント）

セカハラとは、セカンドハラスメントの略で、
なんらかのハラスメントを受けた人が被害について相談したことによって起きるハラスメントです。
勇気を出してハラスメントについて相談したが、そのことについて、非難されたり、相談者の立場を悪くされたり、嫌がらせを受けたりする、という、重ね重ねの悪質なハラスメントです。

厚生労働省から、2020年に施行された「パワハラ防止法」では、すべてのハラスメントについて横断的な窓口を設置して相談に応じることが望ましいという指針が出されています。ハラスメントを解決するための相談窓口の担当がセカハラを行うことは法令違反となり、企業の責任として慰謝料や損害賠償の対象となる可能性があります。

いかに禁止と言えど、現実には、会社などというものは社員のことは奴隷としか思っておらず、社内のハラスメント相談窓口など、あっても建前上の設置で担当するのも、何もできず歳だけとった無能が配置されて、対外的なポーズのための窓口であることが多く、
結果、そこに若い女性がセクハラ被害でも訴えようものなら、
「その恰好は誘ってるんじゃないか」だの「露出が多いからしょうがない」とか、相談してきた側を悪者にしがちです。

日本に、まともな会社、などというものは存在しませんので、いち早く辞めて、警察や弁護士に被害を訴えでて、速やかに解決することをオススメします。

ハラスメントとは

嫌がらせ（いやがらせ、英: Harassment）とは、特定、不特定多数を問わず他者に対し、不愉快な気持ちにさせることや、実質的な損害を与えるなど、不快感を与える行為の一般的総称であり、ハラスメントとも呼ばれる。類似の概念にいたずら、いじめ等があるが、普通は後者の意味で使われる。

日常生活の中で、他者に不快感や損失を与える結果となる行為を指す。ある行為をある者が不快に感じれば、その行為は嫌がらせとなる。その行為がAにとっては不快でなかったとしても、Bにとっては嫌がらせになる場合がある。あくまでも受け手の感じ方によって嫌がらせになるかどうかは違うため、加害者は「嫌がらせをしている」という自覚を持たず、無知・無自覚または当人なりの善意に基づいて行為に及んでいる場合があることに注意が必要である。

行為の内容によっては犯罪に該当する可能性がある。このほか、民事訴訟や被害者の告発・自殺などに発展するなどして、加害者とその管理者などが法的責任を問われたり、社会的制裁を受けたりするケースもある。労使関係の紛争に発展した例は、厚生労働省が11項目で絞り込めるようにしたほか、「中央労働委員会命令・裁判例データベース」があり、検索機能を利用して閲覧ができる。また、差別も嫌がらせに含む場合がある。

日本政府の政策は、雇用機会における男女格差の均等から性別を問わないハラスメントまで、対応の範囲を広げつつある。厚生労働省が専門家を集め「職場におけるパワーハラスメント防止対策についての検討会」（佐藤博樹座長・中央大学教授）を設けるなど、パワハラの法規定の検討は2017年に入ってからである。セクシュアルハラスメント対策は1997年と2004年に改正された男女雇用機会均等法により規定し事業主の責任を明文化、2006年に大臣指針10項目を定め、労働者を雇用もしくは派遣する事業主に「男女労働者へのセクシュアルハラスメント防止のための雇用管理上の措置」を義務付け責任を明確化。また2012年には労働環境におけるパワハラの意識啓発と解決に向けたポータルサイトを公開した。